将来残高、目標額に必要な毎月積立額、一定利回りでの取り崩し月額上限を税引前で試算。年利比較、推移グラフ、月次CSVに対応。
金融・税務の助言ではありません
本ツールの計算結果は一般的な概算であり、投資判断・税務判断・契約判断の根拠としてご利用いただくことは想定していません。 実際のローン金利・手数料・税率・控除等は契約内容や個別事情により変動します。 重要な意思決定を行う際は、金融機関・税理士・ファイナンシャルプランナーなどの専門家にご相談ください。
計算前提と出典・参考文献は、各ツールページの説明欄で確認できます。
初期元本、毎月の積立額または取り崩し額、名目年利、期間から、将来残高と期間推移を試算するツールです。将来額の計算に加え、目標金額へ必要な毎月の積立額と、期間終了時に残したい金額から一定利回りでの取り崩し月額上限を試算できます。
年複利・月複利・日次複利、基準年利から上下1〜3ポイントの条件比較、残高推移グラフ、全月データのCSV保存に対応しています。税金、手数料、インフレ、為替、価格変動の順序は含まない税引前の概算です。
本ツールの年利は名目年利です。たとえば名目年利5%・月複利なら、月利を 5% ÷ 12 として計算します。複利頻度が高いほど同じ名目年利でも実効年利はわずかに高くなります。
入出金を月単位で扱うため、年複利と日次複利も選択頻度から月間相当の増減率へ換算します。金融商品が表示する利回りが名目年利か実効年利か、利息の計上時期がいつかは商品資料で確認してください。
毎月の処理は「月初に積立または取り崩し、その後に1か月分の運用増減を反映」の順です。積立では初期元本と毎月入金した金額を累計入金額として集計します。
取り崩しでは、希望額が残高を上回る月は残高までを実際の取り崩し額とし、その後の希望額は累計へ加えません。「運用による増減」は 終了残高 + 累計取り崩し - 開始時残高 で計算するため、取り崩し後の残高だけを見て運用損益を判断するより実態を把握しやすくなります。
必要積立モードでは、初期元本・目標金額・名目年利・期間から、目標へ到達するために毎月必要な積立額を1円単位で逆算します。表示額より1円少ないと目標を下回る、最小の整数額を採用します。積立なしで目標へ届く場合は0円です。
取り崩し上限モードでは、現在残高・期間終了時に残したい金額・名目年利・期間から、全月で同じ金額を取り崩しながら目標残高を下回らない月額を1円単位で探索します。途中で残高が不足し、一部の月で希望額を取り崩せない条件は成立扱いにしません。
簡易試算として毎月の金額は1億円を設定上限としています。計算結果が上限へ到達した場合は「1億円以上」と表示し、その条件での正確な最大額は算出しません。
年利条件の比較では、入力した名目年利を基準として、上下1・2・3ポイントの結果を同じ条件で比較します。必要積立額や取り崩し月額の試算上限も条件ごとに再計算するため、利回りの仮定による差を確認できます。
残高推移グラフは残高と累計入金額または累計取り崩し額を表示します。CSVには1か月ごとの残高、累計入金額、累計取り崩し額、運用による増減を出力します。比較は一定利回りを仮定した感度確認であり、特定の利回りを予測するものではありません。
72の法則は、一定利回りで元本が2倍になる年数を 72 ÷ 年利% で概算する暗算方法です。年利5%なら約14.4年です。
本ツールは選択した複利頻度から厳密値も計算します。名目年利5%では、年複利約14.21年、月複利約13.89年、日次複利約13.86年です。72の法則は一定利回りの概算であり、価格が毎年変動する投資商品の将来値や、返済を伴うローン残高を予測する式ではありません。